海外によって左右される日経平均株価

日経平均株価は日本銀行の量的質的緩和政策によって長期のデフレ経済からの脱却するという思惑から1年で2倍近く上昇しました。現在でも緩和政策を続けていることから、日経平均株価はゆるやかな上昇地調を続けていますが、緩和政策の効果を見極める断簡にきているため、日本経済が上向きだと確信できる経済指標がなければ株価が大きく上昇しにくい状態といえます。
しかし、短期取引を専門とする投資家にとっては、株価を上げたり、下げたりする材料となるニュースを探します。その材料とされるのが海外の株式市場の動向です。
特に注目されるのが米国と中国です。投資家にとっては米国市場が終わると日本市場に移ります。米国市場が大きな下落で終わると、海外の投資家が日本株を売るのではないかという思惑から開始直後は下落するケースがよくあります。そして、日本市場から1時間遅れて中国市場が始まりますので、だいたい同時間で取引が行われることになります。以前はあまり影響がなかったのですが、中国の景気減速感によって、日本との貿易に悪い影響を及ぼすのではないかという思惑から中国市場が大きく下落をすると日本市場もつられて下落するケースがあります。
長期的に株を保有する投資家にとっては海外の株式市場が短期的に乱高下しても、企業にとっては大きな影響を受けるわけではないので、、「木を見て森を見ず」にならないように、ポジティブ要因とネガティブ要因をしっかり把握することが大事だと思います。逆に米国や中国などの海外市場が大きな下落にともなって、日経平均株価も大きく下落するようであれば、割安株を見つけるチャンスと言えるので、絶好の買い場になることもあります。